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(コラム)時間がありませんー参議院比例区候補者擁立

この夏の参議院選挙で日歯連盟から「支援」という形で立候補を予定していた高橋しんご氏が公認辞退という報告がありました。
私自身は高橋氏とは直接お会いしたことはありませんが、知っている方からは、弁もたつし魅力的な先生だと聞いていただけに残念な結果です。ただそれでなくても選挙までの時間が少なく、また、今までの選挙とは異なる「支援」という形式の選挙だっただけに、今後の対応をどうするのでしょうか。
考えられるのは、新たな候補を早急に擁立する。3年前のように力ある有力候補を自民党から推薦してもらい支援する。そして今回の選挙は自由投票とする、この3つのいずれかです。いずれにせよ報道によれば、既に自民党からの多数の比例区候補者公認されているとのこと。早期の決断が求められています。
by kura0412 | 2019-01-16 14:58 | コラム(連載) | Comments(0)

2040年、医療・福祉の就業者数伸びる

2040年の日本 働く5人に1人が高齢者 AIなど技術革新急務に

働く人の5人に1人が高齢者という時代が訪れようとしている。
厚生労働省が15日に公表した就業者の長期推計によると、経済が成長して働く女性や高齢者が増える場合、2040年には就業者に占める65歳以上の割合が2割近くになる。一方で医療や福祉を除くと多くの業種で働き手が減る。経済の活力を保つには、技術革新と働き方の見直しが避けられない。

厚労省の雇用政策研究会(座長=樋口美雄労働政策研究・研修機構理事長)が就業者推計を盛り込んだ報告書案を公表した。日本経済がゼロ%成長に近い状態が続き、女性や高齢者の労働参加が進まない場合は、40年の就業者は17年に比べ1285万人少ない5245万人と20%減る。
40年は高齢者人口がピークを迎える。経済成長と労働参加が進むケースでも就業者は17年比で1割近く減り、高齢者の存在感が増す。17年の実績値では就業者に占める65歳以上の比率は12%と、8人に1人だった。

経済が成長し働く人が増えるケースで就業者数を産業別にみると「医療・福祉」は40年に974万人となる。就業者の16%と、17年の12%から拡大する。「農林水産業」や「鉱業・建設業」「卸売・小売業」は就業者が減る。
働き手に占める高齢者が増えると、非正規で働く人が増えると予想される。現役世代と比べると、短時間で働く仕事を選ぶ傾向が強まるためだ。足元でも高齢者や女性に多いパートタイムの比率は17年に14%と、93年の7%から2倍になった。
総務省の労働力調査によると、18年7~9月に非正規雇用だった人のうち「家事・育児・介護等と両立しやすい」を理由に挙げた人は261万人と、調査が始まった13年1~3月から45%増えた。「正規の仕事がない」との理由で非正規を選ぶ人を初めて上回った。
高齢者が働きやすくするには、在宅勤務などをしやすくするデジタル技術の開発や社内制度の整備が必要だ。介護などをする現役世代を支え、生産性を高めるためにも欠かせない。
報告書によると、AIなど新技術の進展で17~40年の間に年率0.8%程度の生産性向上が見込める。報告書は「ライフステージや希望に応じて就業できる環境の整備が急務」とも指摘した。

(日経新聞)


2040年、65歳以上の就業者数が全体の2割近くに、そして「医療福祉の就業者数が伸びる」となって、需要は増える予測です。
by kura0412 | 2019-01-16 10:41 | 人口減少、少子化 | Comments(0)

iPSで頭頚部のがん治療

iPSでがん治療 千葉大など 「頭頸部」患者治験へ

理化学研究所と千葉大学付属病院は2019年にも、iPS細胞からがんを攻撃する免疫細胞を作り、顔から首にかけてできるがんを治療する臨床試験(治験)を始める。免疫を活性化させることでがんの縮小を目指しており、公的保険の適用を見据えている。
治験は医師主導で手掛ける。対象となるのは鼻や口、舌、顎、のど、耳などにできるがんの総称である「頭頸(とうけい)部がん」。国内では、がん患者全体の約5%を占める。

早ければ今年秋にも治験計画を国に届け出る。計画では、他人のiPS細胞からナチュラルキラーT細胞(NKT細胞)という免疫細胞を大量に作り、患部付近に注入する。NKT細胞はがん細胞を攻撃するだけでなく、他の免疫細胞を活性化させて攻撃力を高める働きがある。
治験は、がんが再発して標準的な治療法では効果が見込めない患者3人で実施する。iPS細胞から作ったNKT細胞をまず3000万個注入、副作用などを勘案しながら計3回投与し、安全性や効果などを確かめる。
NKT細胞は血液1~10ミリリットルの中に1個ほどしかない。理研の古関明彦チームリーダーらは、無限に増やせるiPS細胞からNKT細胞を大量に作る手法を開発。マウスを使った実験で、がんの増殖を抑えるなどの効果を確認した。

(日経新聞)



学術的には無論朗報ですが、その費用はどの位になるのでしょうか。オブシーボの保険適用で歯科の医療費に組み入れられて共聞きます。歯科界としても考えを整理する必要があります。
by kura0412 | 2019-01-11 14:31 | 医療全般 | Comments(0)

衆参同日選の臆測も

首相、攻勢か守りか 市場・外交が左右
衆参同日選の臆測も

安倍晋三首相は7日、自民党本部で開いた仕事始めであいさつし、夏の参院選に向けた政権運営で結束を訴えた。2012年の第2次政権発足以来、政権は好調な経済と外交に支えられてきたが、最近は市場や国際情勢に変調の兆しが見え始めた。与野党には衆参同日選の臆測も出ている。

首相は今年と同じ亥(い)年だった12年前の第1次政権時の年頭の記者会見で「たじろがずに一直線に進んでいく覚悟だ」と発言したと言及し「当時は私もまだ若かった」と振り返った。
「イノシシは猪突(ちょとつ)猛進にみえて実はしなやかな動物だ」と指摘。「障害物があれば右に左にひらりひらりと、厳しいものにぶつかるときはUターンすると見せかけてまた別の道を探す」と語り、自身も政局次第で臨機応変に「しなやか」な判断をする考えをにじませた。
政権にとって最大のリスクになりかねないのは夏の参院選だ。第1次政権の時は夏の参院選で敗退後、首相は退陣した。7日のあいさつでも首相は「統一地方選があった後の参院選が厳しいのは事実だ」と強調し、党幹部を引き締めた。

政権の勢いを左右するのは市場の動向だ。これまで首相の経済政策「アベノミクス」を後押ししてきたのは円安・株高だった。
ところが昨年12月25日には米国の経済政策への不透明感を嫌気し、日経平均株価の終値が約1年3カ月ぶりに2万円を割り込んだ。いったん市場は落ち着きを取り戻したが混乱が続けば政権は揺らぎかねない。
強みの外交も盤石ではない。首相はトランプ米大統領との良好な関係を基盤に「戦後外交の総決算」を掲げてロシアとの平和条約交渉を進める構えだ。首相は6日に山口県長門市で父・晋太郎氏の墓参りをした際も「北方領土問題、平和条約の問題に終止符を打つために全力を尽くしていく」と誓った。
とはいえ交渉の行方はプーチン大統領の意向次第だ。首相自身が期待値を高めた結果、政権が抱えるリスクも大きくなった。
米国ではメキシコ国境の壁建設費用をめぐりトランプ氏と議会の対立が続く。日米同盟の強化を支持してきたマティス国防長官も辞任した。安倍外交の頼みの綱である米国も波乱要因になりかねない。
不透明感が広がるにつれ、与野党には衆参同日選の臆測が広がる。
首相が主導権を持つシナリオとしてささやかれるのが、平和条約交渉に一定の道筋をつけて衆院解散・同日選に踏み切ることだ。

一方、経済情勢の悪化を理由に10月に予定する消費税率10%への引き上げを延期して同日選を実施するケースも話題にあがる。アベノミクスが失速すれば参院選にはマイナスだが、消費税増税の延期理由にはなり得る。14年に増税を先送りして衆院を解散し、圧勝した記憶が与党にはある。
今回の参院選は大勝した13年参院選の獲得議席が基数になるため、議席を伸ばすことは難しい。首相にとってプラス材料がなければ楽観視できない選挙だ。
党内では「参院選の情勢が厳しいからこそ衆院選と同日選にして票の底上げを図るべきだ」との声も根強い。中選挙区制の下では1980、86年と戦後2回、衆参同日選があり、いずれも大勝したからだ。だが小選挙区制では前例はない。いまは連立与党・公明党の支援も不可欠で状況は異なる。
首相側近でも麻生太郎副総理・財務相は同日選論者だ。「トップになるとリスクに目が行きがちだ」と首相に伝え、同日選を促している。もし参院選で負けて、国会で改憲勢力3分の2以上の議席を得られなければ、政権の求心力は先細りしかねないとの認識からだ。
「政権の求心力を長く保つというのは大変なことだ」。首相は3日夜、東京・富ケ谷の私邸に麻生氏を招いて1時間30分ほど話し込んだ。最長で21年9月まで続く政権をどう運営していくかなどで意見交換し、こんな認識で一致したという。

(日経新聞)



半年後の経済情勢を示す株価の低落をみると、景気動向を理由として消費税引き上げ延期を旗印に衆議院解散による衆参同日選挙の可能性は大いにあると思います。そしてこれによって、2021年までの安倍政権堅持はほぼ確定されます。
この政治的スケジュールを考えながら、今後の歯科界は動く準備が必要です。
by kura0412 | 2019-01-10 14:24 | 政治 | Comments(0)

今年のGW歯科は?

「通常のGWとは違う」 医師会、10連休に警鐘 課題に救急体制や在宅連携

今年の4月27日から5月6日までの10連休に現場で起こりうる課題について、日本医師会は9日の記者会見で、在宅での緊急対応やかかりつけ医への連絡、病院の救急医療体制の構築、介護施設の人員の確保などをあげた。

横倉義武会長は、「10連休が国民生活の支障とならぬよう、関係機関と連携してしっかりと対応していく」と述べた。
全国の都道府県医師会を対象として昨年末に実施したアンケート調査の結果(40医師会が回答)も公表。都道府県行政の危機意識が「低い、不十分」「極めて低い」と答えたところが63.2%にのぼったと報告した。病院の救急医療体制を尋ねると、「通常のゴールデンウィークと同様」との回答が64.9%だったという。
医師会は「通常のGWと違い長期。途中の平日はなく、国民・社会も慣れていない」「内外の多数の旅行者・レジャー客が国内を移動する」「後方医療機関の人員が限られていれば、救急の『出口問題』が深刻化する」などと指摘している。
会見で小玉弘之常任理事は、「救急医療などは体制を拡充しないといけない、と考えている。国や自治体にも働きかけていく」と話した。厚労省は今後、都道府県などに必要な準備を要請する通知を出す予定。

(JOINT)
by kura0412 | 2019-01-10 09:55 | 医療全般 | Comments(0)

高橋進吾氏、出馬辞退へ

自民・高橋進吾氏、出馬辞退へ 参院比例 日歯連支援

夏の参院選の比例代表候補として自民党公認が決まった歯科医師の高橋進吾兵庫県議(50)が出馬を辞退する意向を固めたことが8日、分かった。党本部にも伝えており、9日に開かれる選対会議で了承される見通し。党関係者によると、健康上の理由という。高橋氏は日本歯科医師連盟(日歯連)の都道府県組織の大半が支援することが決まっていた。

(産経新聞)
by kura0412 | 2019-01-09 12:09 | 政治 | Comments(0)

「正確な医療情報 医師監修で発信 」

正確な医療情報 医師監修で発信
ネット上で事典公開広がる 患者の判断力向上も重要

医師が監修したインターネット上の医療事典を公開する動きが広がりつつある。医師と患者の間の知識の差を埋め、患者がネット上にあふれる不確かな情報に惑わされないようにするためだ。何人もの医師の目を通すことで、中立性や正確性の高さを担保する。何が本当に信じられる情報なのか。患者自身のリテラシーも求められる。

メドレー(東京・港)の作るオンライン医療事典「MEDLEY」は10人弱の医師を中心に作成。2016年から執筆や監修を担当する園田唯医師(38)はもともと呼吸器内科の臨床医。「患者と接するなかで医師と患者の持つ知識の差が大きく、うまくコミュニケーションがとれていないことが気になっていた」と話す。今も週2日は臨床の現場に出るという。

編集する上で心を砕くのは中立性と信頼性だ。
医療情報は医師によって採用する学説に差があり、結論や治療方針が異なることもある。メドレーでは専門外の項目は外部の臨床医数十人に執筆を依頼するほか、700人ほどが登録する協力医師が各項目のチェックにあたる。1カ月当たり、50項目以上が修正され続けているという。
結論が分かれる部分は両論を併記し、誤解を招く部分ははっきりと書くことにした。例えばB型肝炎の項目では「ジュースの回し飲みや共同入浴程度ではうつることはまずありません」などと記載されている。
現在、閲覧できる病名は1500ほどで、それぞれ1千~3万字程度。病名だけでなく、症状や薬名、病院名でも検索できる。風邪や糖尿病、がんなどのほか、「いじめ」などの項目もつくった。
園田医師は「患者の目線で分かりやすい言葉を心がけている。多くの医師の目線で修正していき、医師が作るウィキペディアを目指す」と話す。

米製薬大手メルクの日本法人MSD(東京・千代田)はインターネット上で無料で閲覧できる医療事典「MSDマニュアル」を公開している。
米国版の翻訳だが、米国では医師による8段階の審査を経るほか、翻訳の際にも国内の医療の専門家数十人がチェックにあたる。MSDマニュアルの担当者、大村雅之氏は「安心して使ってもらえるはず」と胸を張る。
インターネット上の医療情報の信ぴょう性が問題になったのは医療情報サイト「WELQ(ウェルク)」。画像の盗用や委託ライターによる安易な記事作成などが16年11月に表面化し、運営していたDeNAは計10サイトを閉鎖することになった。
その後の第三者委員会による報告書では、▽掲載されていた記事の内容に医師のチェックがなかった▽他のウェブサイトからの不正確な引用があった▽実際に健康被害があったとのクレームが相次いでいた――ことなどが指摘されている。

ヘルスリテラシーに詳しい聖路加国際大学(東京・中央)の中山和弘教授(看護情報学)は「本来ならば正確な医療情報は国など公の機関がまとめて出すべきだ」と指摘する。米国では最新の研究成果をまとめた国立の医学図書館があるほか、公の機関が市民向けにインターネットで医療情報を公開しているウェブサイトが多くある。
日本でも国立がん研究センターや医師がつくる学会などが同様の取り組みをしているものの、中山教授は「様々な病気を広く取り上げたウェブサイトは少なく、患者にとっては内容が難しいのが現状」という。
中山教授は、患者などが医療情報に接する際に注意してほしいのは(1)いつ書かれたのか(2)何のために書かれたのか(3)書いたのは誰か(4)元ネタは何か(5)違う情報と比べたか――の5つ。これらの最初の一文字をつないで「いなかもち」と覚えてほしいと求めている。
中山教授は「目の前にいる医師よりも週刊誌の記事を信じる患者もいる。自分の健康を守るため、患者自身も情報の確かさを自分で判断する力をつける必要がある」とアドバイスしている。

(日経新聞)
by kura0412 | 2019-01-07 11:09 | 医療全般 | Comments(0)

年初にあたり

明けましておめでとうございます。

先生方平成最後のお正月をどう過ごされたでしょうか。私はどこに行くこともなく、ブラブラと体を休めることが出来ましたが、まだ正月気分が残る雰囲気です。
これからの歯科界が進むべき道への大きな方向性に向かっていくべき大切な1年となりそうです。今年は先生方の活動にこのブログが何かヒントを与えられるように綴っていきたいと思います、引き続きお付き合いお願いいたします。
by kura0412 | 2019-01-07 11:07 | 思うこと | Comments(0)


コラムニスト・鞍立常行が日本の歯科界に直言


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ミラーを片手に歯科医師の本音

回想

本紙閉刊に伴いこのコラムも今回で最後となります。平成10年9月から19年間、筆が進まない時もありましたが、締め切りを遅らせることもなく、また大きなトラブルもなく終えることにある意味安堵しております。ただその中で一度だけで校正まで終えながら書き直したことがありました。それはあの「日歯連事件」と称された事件が勃発した時でした。
あの時は一人の開業医でしかない私が、社会事件になるほどの大事件に対して実名で書くことに躊躇しましたが、事件に対していろいろな観点から憤りを感じ、もし問題となれば歯科医師を辞める覚悟をもって書きました。この事件によって日本の歯科界に大きな変化があったことは多くの先生方が感じられたことです。今思えばその内容は別として、あの時書き綴っておいたことが、その後連載を続けられた源になっていたかもしれません。
然るに風化しつつあるあの事件の本質は何だったのか。その手法に対しては司法判断が下った結果が示されていますが、事件の根本には、現在も続く歯科医療に対する公的評価の低さを何とか打開しようと考え方がありました。この点を誰もが分かっているのに言葉に出ていません。但し結果的には中医協委員が1名減員、事件後の懲罰的な18年度改定となり、歯科界の思いとは反対の流れを作ってしまいました。特に改定では、それまでの改定時で、技術料を引き下げながら作った僅かな財源を「かかりつけ歯科医」初再診料に振り分けながらも、「かかりつけ歯科医」を一気に消し去られたことによって、保険点数全体が縮小したと共に、時代の流れである「かかりつけ歯科医」という名称、概念をも否定されることになってしまいました。そして事件によって植え付けられた歯科界の負のイメージは現在も引きずっています。
日本の歯科界は今、大きな分岐点に差し掛かかり、新しい息吹が入る機運も高まっています。但し、この負のイメージを引きずったままでは大きな壁が存在します。あの事件は終わったのでなく、まだ背負っており、それを回顧することで歯科界の課題を改めて見出すことが必要です。
残念ながら現在、日歯、日歯連盟共に入会者、特に若い先生の入会が減少しています。事件の影響、また、入会することへの利点を見出せず、医療環境向上寄与への期待が薄らいでいるからです。個人で個々の臨床現場での対応出来ても、政策を変えるには一つの塊にでなければパワーが発揮できないだけに、この問題は歯科界発展の最大の課題です。その為には、過去の問題となった出来事を背景も含めて改めて見直し、そして新しい目標を示す。それも抽象的でなく、具体的な分かりやすい政策を提示することで歯科界の展望が分かることで推進力の働きとなります。
最後に、本コラムを続けなければ会うことの出来なかった全国の先生方と交流できたことは、私の歯科医師人生としての財産となりました。そして、好き気ままに綴ることを甘受して頂き、連載を許して頂いた歯科時報新社・吉田泰行社長に感謝を述べ終わります。ありがとうございました。

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