自費リハビリ

豊田通商グループ、自費リハビリ事業に参入
オーダーメード型リハビリへ、専用施設を開所

200万人以上いるとされる“リハビリ難民”――。保険が適用される医療リハビリや介護リハビリには日数・回数制限などがあるため、十分なリハビリを受けられない患者のことだ。こうした患者の声に応えるべく、豊田通商のグループ会社が保険外の自費リハビリ事業への参入を発表した。必要とする人に、十分な質と量のリハビリを提供することを狙う。
「保険制度の枠にとらわれず、個々人の状況に応じて、必要な日数・時間・回数・方法の“オーダーメード型リハビリ”を提供することに価値がある」。自費リハビリ事業に参入した豊通オールライフ 代表取締役の吉田誠氏は、こう語る。サービス拠点の第1号となるのが、2018年2月26日に東京都世田谷区尾山台にオープンした「AViC THE PHYSIO STUDIO」(エービック ザ・フィジオ・スタジオ)だ。今後3年間で、都内を中心に7店舗まで増やし、売上高7億円程度を目指す。

「なりたい自分」の実現を支援
今回の自費リハビリ事業が対象とする利用者は、主に回復期病院退院後の脳卒中、整形疾患、婦人科系疾患などの患者だという。回復期病院では1日3時間まで、最長で180日(高次脳機能障害)まで医療リハビリが適用される。一方で、デイサービスの介護リハビリでは期間制限はないものの、1日1~2時間、週2~3回程度で、しかも集団リハビリが主体となる。「立ち座りができる、単に歩けるようになるというだけではなく、趣味のゴルフができるまで回復したい、職場復帰したいなど、『なりたい自分』を実現しようとする人を支援する」(豊通オールライフ 取締役の亀井健男氏)。
サービス料は個々のプログラム設定で異なるが、週2回、24回利用(12週間)で24万円程度を標準としている。通常の公的医療保険のリハビリを保険外で支払うのと同水準だという。

成果を視覚化する
今回提供するリハビリサービスの特徴は3つあるという。
(1)エビデンスに基づいたサービスの提供、
(2)患者の価値観を重視した意思決定・コミュニケーション、
(3)成果の見える化と地域医療連携、である。

(1)については、「エビデンスが確認されているリハビリ機器を利用し、妥当性の担保された評価基準を採用している」(AViC マネージャー・理学療法士の藤本修平氏)。例えば、リハビリ機器には運動しながら脳を使う2重課題方式のエルゴメーター、いわゆるコグニバイクをはじめ、身体を吊して体重を軽くした状態で歩行練習を行う免荷装置付トレッドミル、上肢・手指の機能を短時間で評価可能なボックス&ブロックテストなど、約40種類の評価測定器具を採用している。
(2)については、患者と医療者が協働して意思決定を行う「Shared decision making」を取り入れ、サービス利用患者の価値観に基づいて目標設定を行う。「達成度合いを利用者自身で把握し、その達成要因や未達成要因などをセラピストとすり合わせていく」(藤本氏)。
(3)については、40種類に及ぶリハビリ・評価測定器具の成果を視覚的に利用者へフィードバックする。例えば、レーダーチャートなどで前回リハ後との成果比較や最大1年間の経時的変化を追跡できるグラフなどで見える化する。また、そのデータを利用者だけでなく治療継続または通院している医療機関にもフィードバックしていく。

こうした成果の見える化ツールや意思決定支援ツールとして、「ケアサポーター」と呼ぶ利用者情報管理・共有システムを開発した。利用者基本情報のフェイスシートをはじめ、トレーニング結果、目標達成率・達成要因などを記録管理するツールだ。今後、ウエアラブル端末なども用い、リハビリ中のデータ収集なども同ツールで行っていくという。

(日経デジタルヘルス)



医療に比べ縛りが少ない分、介護では進むかもしれません。
by kura0412 | 2018-03-08 15:07 | 介護 | Comments(0)