平均寿命、都道府県格差が拡大

平均寿命、都道府県格差が拡大、東大・渋谷氏らのLancet論文
1990-2015年の分析、2005年以降、死亡率低下は鈍化傾向

1990年以降、日本の平均寿命・健康寿命ともに伸長し、多くの疾患で死亡率が減少したものの、平均寿命の都道府県格差は2.5歳から3.1歳に広がっているほか、2005年以降は死亡率の低下が鈍化傾向にあることが、明らかになった。東京大学大学院医学系研究科の国際保健政策学分野助教の野村周平氏、同主任教授の渋谷健司氏らの研究で、「The Lancet」オンライン版に2017年7月19日、掲載された。

都道府県格差を生み出す要因として、保健システムの主なアウトプット(1人当たりの医療費や人口当たりの医師数など)と、リスク要因(行動習慣など)との関係を調べたが、有意な相関は見られず、渋谷氏は、「保健システムのパフォーマンスや所得を含めた健康の決定要因が、今後の研究課題」と説明している。さらに都道府県によって各種健康指標が異なることから、地域医療構想をはじめ地域レベルでの施策が進む中、各都道府県の実情に即した対策の必要性を強調している。
主な研究成果は以下の通り。原題は、「Population health and regional variations of disease burden in Japan, 1990–2015: a systematic subnational analysis for the Global Burden of Disease Study 2015」(The Lancetのサイトはこちら)。

◆都道府県間の健康格差は拡大
・平均寿命は、1990年から2015年にかけて、79.0歳から83.2歳へと4.2歳伸びたものの、その増加には3.2年から4.8年と都道府県による差があり、結果として都道府県格差は2.5歳から3.1歳に拡大。
・健康寿命についても同様に、1990年は70.4歳だったが、2015年には73.9歳まで伸びた一方、都道府県格差は2.3年から2.7年に拡大。
・年齢調整死亡率は、1990年から2015年にかけて、29.0%減少したが、その減少率は22.0%から32.3%と都道府県による差が見られた。

◆2005年以降、健康指標は停滞
・主に脳血管疾患、虚血性心疾患、癌という三大疾患の死亡率の減少により、1990年から2015年にかけて平均寿命は上昇。しかし、2005年以降、これら三大疾患を含む多くの疾患の年齢調整死亡率の低下率は鈍化。一方、アルツハイマー病等の認知症の年齢調整死亡率は、増加の一途をたどっている。

◆病気を生み出すリスク要因
・2015年の死亡のうち、33.7%は行動習慣リスク(食習慣や喫煙等)、24.5%は代謝系リスク(高血圧や脂質代謝異常等)、6.7%は環境や職業上のリスクに起因。
・特に、男性において最も主要な行動習慣リスクは喫煙で、18.9%の死亡に寄与。また不健康な食事(特に高塩分食)も、男女それぞれ18.8%(男性2位)、18.0%(女性1位)の死亡に寄与。

◆都道府県間の健康格差を生み出す要因
・各都道府県における保健システムの主なインプット(1人当たりの医療費、人口当たりの医師数、看護師数、保健師数)と保健アウトカム(年齢調整死亡率および疾病負荷〔死亡と障害を含む包括的な健康指標〕)との間には有意な相関は見られなかった。
・リスク要因(行動習慣、代謝系、環境および職業上のリスク)と都道府県間の健康格差についても顕著な相関は見られず、これら以外に、健康格差を生じうる要因が存在することが示唆された。

(m3.com)
by kura0412 | 2017-07-21 17:02 | 医療全般 | Comments(0)