プラスにはならないのですが

第一生命経済研究所によると(3月1日付け日経新聞)、2008円の1世帯当たりの実質消費支出が前年対比で約7万円減となり、食品、居住費に次いで、保健医療費となっています。
このデーターを元に過去の例から推測すれば、歯科への通院の手控えは相当なものと考えます。このことは重症化へ進み、医療費の面から、当然、国民の健康にもプラスには働きません。

こんな経済状況だからこそ、通院抑制は控えなければなりません。このことをどうやって国民に知らせ、警告すれば良いのでしょうか?
by kura0412 | 2009-03-02 14:23 | 歯科 | Comments(0)