歯科も調査してほしい

低体重児、成人後の健康状態は? 厚労省が本格調査へ

体重1500グラム未満で生まれた赤ちゃんは成人後にどんな健康状態か。厚生労働省の研究班が今秋から初の全国調査を始める。小さく生まれると、知的発達の遅れや視覚障害が出るほか、生活習慣病のリスクが高まる可能性が指摘されている。成人後にも影響が残るかを調べ、成長に応じて行うべき検査や予防法、支援策を探るのがねらいだ。

調査は、板橋家頭夫(かずお)昭和大教授らが進める。今秋から1年かけ、新生児集中治療室(NICU)がある約100カ所の病院に協力を求め、1990年前後に1500グラム未満で生まれた人にアンケートを行う。対象は推計約4千人。
現在の体格や思春期の時期、これまでの健康状態、自分をどう評価しているか、健康上、社会生活上で何か問題はあるか、などを尋ねる。共通の問題点があれば、来年度以降、健康診断も含め、本格的な調査を始める。
2500グラム未満(低出生体重児)で生まれた子どもの割合は07年に新生児の9.7%と、この30年間で2倍になった。1500グラム未満(極低出生体重児)でも0.3%から0.8%に増えた。医療の進歩で出産後の死亡率が下がったほか、不妊治療による多胎、高齢妊娠による早産の増加などの影響とみられる。
厚労省研究班による3歳、6歳、9歳児への追跡調査では、脳性まひやてんかん、知的障害、視力・聴覚障害などを持ちやすいことが分かっている。千グラム未満で生まれた子供は、てんかん発作のある子は3歳には4%だったが、9歳では10%に、知的障害と知的障害に近い状態の子も23%から34%へと、年齢とともに増えていた。

欧米の調査では、高血圧や糖尿病など生活習慣病のリスクが高まる可能性も指摘されている。生まれた直後の低栄養状態などが関係しているとみられる。
ただ、成人後に影響が残るかは、はっきりしない。米国の研究で、高校進学率や妊娠率も低いという調査結果がある一方で、カナダでは進学率や就職率、既婚率とも差がなく、「幼少時の障害は克服可能」との結果も出ている。
板橋さんは「日本の追跡調査は9歳までで、身体的な成長と知能・精神の発達が中心だった。生活習慣病のリスクなどがわかれば、適切な運動を指導するなど、予防対策も取れるようになる」という。

【asahi.com】



その低体重出産に歯周病が関与していることは厚労省は調査してくれないのでしょうか。
by kura0412 | 2010-07-21 08:53 | 歯科 | Comments(0)